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原爆投下後の情報統制 放射線影響を過小評価 米国の姿勢問う

Category: 原爆  

原爆投下後の情報統制 放射線影響を過小評価 米国の姿勢問う
高橋・広島市大助教が出版

広島市立大広島平和研究所の高橋博子助教が、原爆投下後の米国による情報統制や、その後の米核戦略の背景を明らかにした「封印されたヒロシマ・ナガサキ 米核実験と民間防衛計画」(凱風社)を出版した。米国立公文書館から入手した資料を基に、放射線の人体への影響を過小評価し続けた米国の姿勢を問う内容で、高橋助教は「今後も公開された資料をひもとき、コントロールされていた原爆の情報を明らかにしていきたい」と話している。
高橋助教は、同志社大大学院文学研究科を修了後、1995年に米メリーランド大に留学したのをきっかけに、米国立公文書館で機密解除された原爆や核実験に関する資料を収集。今回の本では、2006年11月までに集めた資料を基に、米国が行った原爆情報収集と報道統制、ビキニ環礁での核実験や民間防衛計画など、全5章でつづった。
広島、長崎への原爆投下後、米国が被害に関する情報を管理・統制し、とりわけ人体への放射線の影響を過小評価したことについて高橋助教は「原爆投下への批判をかわし、核兵器開発や核実験をやりやすくする意図があったのではないか」と分析。第五福竜丸の被曝(ひばく)前まで「広島、長崎では残留放射線は人体に影響を与えていない」とする見解を米国が主張し続けたことが、初期放射線しか考慮されない現行の原爆症認定基準に大きな影響を与えたと指摘している。
核実験や原爆投下に関する文書は、90年代から徐々に機密解除されてきたが、公開されたのはその一部だけだといい、高橋助教は、「核を肯定するため、広島、長崎の被害の実態は隠されている。この本が、戦争や平和を考える人の手助けになれば」としている。
(読売新聞 2008/03/24)

米国:中国への核使用検討 空軍、58年台湾危機で──公文書公表
【北米総局】米ジョージ・ワシントン大学の国家安全保障公文書館は4月30日、中国と台湾が武力衝突した1958年の第2次台湾海峡危機の際、米空軍が中国への核爆弾投下を検討していたことを示す公文書を公表した。アイゼンハワー大統領(当時)は投下を認めず、初期段階では通常爆弾での攻撃を指示したという。
公文書は当時の米空軍戦史担当者による報告書。大学が情報公開法に基づき、入手した。文書によって、米側の具体的な核計画が明らかになった。
公文書によると、米軍は台湾海峡危機の戦況を憂慮。危機が高まった場合には、米空軍が広島型原爆と同規模の爆発力である10~15キロトンの原爆を福建省アモイ一帯に投下する計画を策定した。
しかし、米政権は核爆弾を実際に投下した場合、放射性降下物の拡散や中国以外にも台湾の住民に死傷者が出る可能性、核戦争に発展する恐れなどを懸念。計画を見送った。

<58年の台湾海峡危機> 中台間の海峡で起きた緊張状態。中国人民解放軍が58年8月、台湾の軍事拠点だった金門島を砲撃して始まった。台湾は金門島の対岸にある中国福建省アモイを攻撃。台湾支持を表明した米国は9月、金門島への物資補給を実施し、中国の海上封鎖は失敗した。54~55年、96年にも同様に「台湾海峡危機」と呼ばれる事態が発生している。(毎日新聞 2008/05/01)

原爆投下、沖縄から出撃 台湾危機時の中国爆撃計画
【ワシントン12日共同】中国と台湾が武力衝突した1958年の台湾海峡危機で、台湾を支持する米軍首脳部が中国本土への原爆投下作戦を立案した際、沖縄の嘉手納空軍基地からの出撃を計画していたことが12日までに分かった。米シンクタンク「国家安全保障公文書館」が情報公開法を通じて空軍の旧機密文書を入手、公表した。
沖縄は15日、米国が72年に施政権を返還してから36年を迎える。今回の文書は、沖縄が返還前から核を含む米軍事戦略に深く組み込まれ、台湾有事の際の出撃拠点となっていた実態を映し出している。
機密指定を解かれた同文書は「58年の台湾危機における空軍作戦」と題され、空軍の戦史部門が62年11月にまとめた。それによると、米太平洋空軍は、中国人民解放軍が台湾攻撃の準備を進めていた58年夏、台湾防衛のため中国本土に原爆を投下する作戦計画を策定した。(共同通信 2008/05/12)

白血病発症、被爆60年後も 爆心1.5キロ内の高齢者
原爆の爆心地から1.5キロ未満の近距離で被爆した人は、被爆から60年以上が過ぎ、高齢になった現在でも白血病になる恐れがあることが、朝長万左男長崎大教授(血液内科)の研究で分かった。
白血病は被爆後10年程度で発症率がピークに達し、その後は減少すると考えられていたが、近年の症例を詳しく調べると、近距離被爆者は半世紀以上の潜伏期を経て初めて発症するケースが多いという。
朝長教授は「放射線を浴びたことで骨髄内にある造血幹細胞の染色体が不安定になり、長い年月のうちに遺伝子が複雑な変異を繰り返し、白血病化してしまうというプロセスではないか」とみている。8日、長崎市で開かれる原子爆弾後障害研究会で発表する。
朝長教授は、長崎市の被爆者約12万人の健康状態データベースから、造血幹細胞の染色体異常が原因とされ、急性骨髄性白血病に移行しやすい造血障害「骨髄異形成症候群(MDS)」と診断された126の症例を抽出し、被爆距離や血液の状態、染色体の所見などを分析。
その結果、近距離被爆者のMDS発症率は3キロ以遠被爆者の約4倍と、白血病になるリスクが高かった。
宮川清東大教授(放射線分子医学)は「被爆者にMDSが多いのではという指摘はこれまでもあったが、具体的な疫学データが出たことは興味深い。高齢被爆者の白血病を早期発見するために、定期的な検診が重要であることを示す研究結果だ」と話している。(共同通信 2008/06/08)

60年経過 新たに白血病 「放射線の影響は一生」
爆心1.5キロ以内の被爆者 長崎大調査

長崎原爆の爆心地から1.5キロ以内の近距離で被爆した人たちが被爆から60年以上が過ぎて高齢化した現在、新たに白血病を発症する恐れがあることが長崎大(長崎市)の研究グループの調査で分かった。同大原研内科の朝長万左男(ともながまさお)教授が8日、長崎市である第49回原子爆弾後障害研究会で研究成果を報告する。
朝長教授らのグループは1980-2004年に長崎市で健康診断を受けた被爆者のうち、白血病につながる造血器疾患「骨髄異形成症候群」(MDS)と診断された162人(平均年齢70.7歳)を対象に調査。爆心地から1.5キロ以内で被爆した人のMDS発症率が、3キロ以遠で被爆した人に比べ3.7倍に上ることが分かったという。
MDSは骨髄中の造血幹細胞に異常が生じ、正常な血液を作れなくなる病気。中高年者を中心に発症し、4分の1程度は急性骨髄性白血病に移行するとされる。
従来、被爆による白血病は若年者を中心に被爆後10年以内に多発し、その後は発症が沈静化するとされてきた。今回の研究は放射線で傷ついた造血幹細胞の遺伝子変異が長期間蓄積することで、高齢化した被爆者が新たに白血病を発症する可能性を示しているという。
朝長教授は「原爆の放射線が被爆者の健康に生涯にわたり悪影響を及ぼすことがはっきりしてきた。高齢化した被爆者に白血病が多発する恐れがある。検診による早期発見と治療が重要だ」と話している。(西日本新聞 2008/06/08)

「黒い雨」で複数がんか 広島の被爆者で確認
広島の爆心地から4.1キロ離れた地点で被爆した女性(92)が、「黒い雨」などの放射性降下物による残留放射線の影響で複数のがんを患ったとみられることが、鎌田七男広島大名誉教授(放射線生物学)らの調査で8日分かった。
長崎市で同日開かれた「原子爆弾後障害研究会」で発表。染色体異常率などから、女性の被ばく線量を爆心地から1.5キロの地点での直接被爆に匹敵すると推定した。
原爆症の認定をめぐり国が敗れた大阪高裁判決は、被ばく線量算定について「放射性降下物や内部被ばくの可能性を考慮すべきだ」と指摘している。
国は4月から、積極認定の範囲を「爆心地から3.5キロ」などと拡大。鎌田名誉教授は「新基準から漏れる被爆者にも、残留放射線が深刻な健康被害を及ぼした可能性が高い」としている。
女性は放射性降下物が多かった広島市古田町(当時)の自宅で出産後まもなく被爆、2週間を過ごした。80歳を過ぎてから肺や胃、大腸にがんを患い手術を受けたほか、骨髄機能の異常もみられるようになった。(共同通信 2008/06/08)

77歳女性、被爆証言終える 「地球上から核なくして」
【スプリングフィールド(米マサチューセッツ州)2日共同】広島市が呼び掛ける「全米原爆展」で、被爆者体験証言の第6陣として訪米中の服飾デザイナー長尾ナツミさん(77)=同市=が2日夜(日本時間3日午前)、米北東部マサチューセッツ州スプリングフィールドで市民ら約60人に「地球上からすべての核兵器がなくなることを願います」と訴えた。
これで6月27日から2州5都市で繰り広げた証言活動は終わり、長尾さんは「つらい体験を話すのは嫌だったが、原爆投下国で話ができて良かった。平和の願いを若い人々にも受け継いでもらいたい」と感想を述べた。5日に帰国する。
体験証言は地元の市民団体などが主催し、音楽学校のホールで開かれた。広島、長崎の惨状を伝える写真ポスターの展示に合わせて長尾さんが招かれた。
長尾さんは「63年間、被爆者として一生懸命生きてきた」と振り返り、爆心地から約1.4キロ離れた女学校の校庭で被爆した際の様子やその後の体験を通訳を交え約1時間語った。(共同通信 2008/07/03)

原爆開発資料、25点を接収=京都帝大からGHQ-米報告書
【ワシントン6日時事】戦時中、旧日本海軍から原爆開発の委託を受けた京都帝大(現京都大)の故荒勝文策教授の研究室から、連合国軍総司令部(GHQ)が接収した資料は少なくとも25点に上ることが、米公文書の記録で6日、分かった。所在不明になった接収資料に関する調査報告書で、京大名誉教授の政池明氏(73)が米国立公文書館で入手した。
接収された京都帝大の原爆開発研究者の資料をめぐっては、荒勝教授の下でサイクロトロン(円形加速器)などの研究に携わった故清水栄・京大名誉教授らの2冊の研究日誌がワシントンの議会図書館で見つかっているが、何点の資料が接収されたのかは分かっていなかった。(時事通信 2008/07/07)

テレ朝50周年特番、日本の原爆計画を追う
世界唯一の被爆国である日本にも原爆開発計画があった。そんな驚くべき事実が、テレビ朝日開局50周年記念「原爆~63年目の真実~あの夏“封印”された昭和史最大のミステリー」(8月2日午後9時放送)で明かされる。幻の原爆開発計画は3話構成の中の1話で、開発秘話がドキュメンタリーとドラマとしてまとめられている。
日米開戦目前の1941年(昭16)4月、陸軍が東京・駒込の理化学研究所に原子爆弾の開発を正式依頼。優秀な科学者たちが米国の科学者らと同様、ウランの分離で原爆製造が可能だと陸軍に伝えた。
その原料となるウラン鉱石の採掘に、福島県石川町に住む15歳の中学生たち160人が動員される。その1人の証言を軸に物語は進む。同町で「1000キロ」相当の鉱脈が発見されたからだ。「マッチ箱1箱分でニューヨークを吹き飛ばす爆弾ができる」と軍人に聞かされる。終戦となる45年、研究所が空襲を受けて実験装置が炎上。計画は断念されたが、中学生らはわらじ履きに素手でウランを掘り続けて終戦を迎える。そして、真実は封印された。
戦後63年、原爆の記憶は年々風化。当事者たちの証言を得られるギリギリの時期でもある。テレビ朝日は「生き証人たちの再現ドラマは、昭和史から置き去りにされた真実であり、語り継がなくてはならない平和へのメッセージ」と制作意図を説明した。
番組にナビゲーターとして参加した中井貴一(46)は「原子力には太陽の面(エネルギーとしての発電)と悪魔の面があると思う。悪魔の面を伝えるのは自分たちが生きていくために必要なこと」と語っている。(日刊スポーツ 2008/07/14)

「ユカワは原爆研究に関与せず」GHQ報告書、米で発見
【ワシントン=勝田敏彦】第2次世界大戦中、京都帝国大が行った原子爆弾研究に、ノーベル物理学賞受賞者の湯川秀樹氏(1907~81)はほとんど関与していなかった──。米国立公文書館に保存されていた資料から、連合国軍総司令部(GHQ)がそう結論づけていたことがわかった。後年、核廃絶や平和運動に力を入れた湯川氏の軌跡をたどる手がかりとして注目される。
日本の原爆研究としては、旧陸軍の委託で仁科芳雄氏らが東京の理化学研究所で行った「ニ号研究」と、旧海軍の委託で京都大理学部の荒勝文策教授らが行っていた「F研究」が知られている。
政池明・京都大名誉教授(素粒子物理学)らは、米国立公文書館で、GHQの科学顧問だったフィリップ・モリソン氏らによる機密解除報告書などを見つけた。
モリソン氏は、米の原爆計画であるマンハッタン計画に参加した核物理学者で、日本の原爆開発能力を調べるため、日本に派遣された。
終戦翌月の45年9月に京都で、F研究の実験を指揮した荒勝教授と理論の責任者だった湯川教授に尋問し、湯川教授が不在のときに研究室の本や資料を調べた。
報告書は「湯川教授は(ノーベル賞授賞理由となった)中間子論の研究にすべての時間を割いており、原爆の理論研究はほとんどしていなかった」と結論づけている。
F研究のチームは終戦直前、旧海軍との会議を開き、湯川氏も出席している。ウラン鉱石の入手が困難なことなどから、「原爆は原理的には製造可能だが、現実的ではない」との結論を出したとされる。
湯川氏は、「中間子論」を34年に発表し、F研究に参加していたころは世界的に著名な理論物理学者だった。49年、日本人として初のノーベル賞を受賞し、55年には核兵器廃絶・科学技術の平和利用を訴えたラッセル・アインシュタイン宣言に署名した。(朝日新聞 2008/07/18)

模擬原爆を知っていますか? 太平洋戦争末期に米軍が投下訓練
太平洋戦争末期に行われた米軍による原爆投下訓練で、長崎で落とされた原爆と同じ重さと同じ形状の「模擬爆弾」が全国各地に投下された。昭和20年7月26日に大阪市東住吉区に落とされた大型爆弾もそのひとつだが、投下されたのが模擬爆弾だったことは長年伏せられたままだった。同区の住民グループでは一連の原爆作戦を風化させまいと、毎年この日に集いを開き、追悼の活動を続けている。
63年前、爆弾が投下される瞬間を自宅から目撃した当時、中学生の杉浦順吉さん(77)は「B29をのんびり見上げてたら、機体から黒い塊がすーっと落ちてきた。慌てて家に飛び込むと、ボガーンと轟音(ごうおん)がして、見に行くと池のような穴が開いていた」と証言する。
市の記録によると、爆弾による死者7人、負傷者73人、倒壊戸数は486戸にのぼる。落とされたのは長崎に投下された原爆「ファットマン」と同じ直径約1.5メートル、長さ3.3メートル、重さ5トンの模擬原爆「パンプキン」だった。
実際の原爆の投下作戦にあたるB29は、爆発による衝撃波を避けるために投下直後、難しい急旋回をする必要があり、その訓練のため、同年7~8月にかけ東京や福島、愛知などに、通常火薬を詰めた50発の模擬原爆が落とされたという。
模擬原爆の存在は戦後長く知られないままで、東住吉区に投下されたのも通常の1トン爆弾と伝えられていた。だが、平成3年に愛知県春日井市の市民グループが米軍文書から原爆投下訓練だったと確認。存在が明らかになった。
同区では犠牲者の遺族が平成13年に「模擬原子爆弾投下跡地の碑」を建立。地元住民らが追悼の集いを続けており、今年も26日午前9時から、碑の前で集いが開かれる。模擬原爆被害の目撃者や広島・長崎の被爆者が当時の惨状を語るほか、投下時刻に合わせて黙祷(もくとう)し、不戦の誓いを新たにするという。
追悼式を主催する市民グループ「7.26田辺模擬原爆追悼実行委員会」の吉村直樹さん(61)は「模擬原爆による被害地域のなかには、その事実が知られていないところもある。広島・長崎の悲劇が全国につながる身近なものだったことを知ってほしい」と話している。(産経新聞 2008/07/19)

戦中の加速器日誌を発見 理研「大サイクロトロン」
太平洋戦争中に東京都内にあった理化学研究所(理研)で造られ、日本の原爆研究開発計画にも組み込まれた加速器「大サイクロトロン」(重量220トン)の実験などを記録した日誌2冊を、仁科記念財団(東京都文京区)の中根良平常務理事(87)が20日までに、理研跡地にある同財団で発見した。
大サイクロトロンは日本の敗戦後、米軍が破壊し、東京湾に沈めた。日誌は、原爆研究の責任追及を恐れた理研の研究者によって焼却されたと考えられており、発見は初めて。戦中の理研での原子核研究を探る第一級の資料として注目される。
日誌の期間は、1942年7月-43年1月と43年2月-44年4月。A5判のノートに建造や実験の苦闘ぶりが、図面や数値入りで日曜日を除く連日、日記風に詳しく書き込まれている。
日誌は、当時の理研の資料を引き継いだ財団のロッカーで、本に挟まっていた。元理研副理事長の中根さんが本の整理中に偶然発見。「よくぞ残っていた」と感激する。
主任研究員だった仁科芳雄博士(1890-1951年)のもとでサイクロトロンを担当していた山崎文男博士(1907-81年)が主に書き、ほかの研究員も随時、データなどを細かく書き込んでいる。資材不足の中、装置を真空に保つのに苦心した様子(42年7月)や、「遂ついに(中略)ビーム光る」(43年12月)と、うまく進んだ喜びが読み取れる。
日誌の記録は、現在残っている写真やほかの資料と符合し、正確だ。出征する研究者の壮行会や、実験中に放射能を浴びたためとみられる研究者の白血球減少なども記述されていた。

江沢洋学習院大名誉教授(物理学)の話 大サイクロトロンの建造や実験の様子はこれまで詳しく分かっていなかった。日誌はその空白を埋める貴重な資料だ。戦中で資材が欠乏する中で材料入手に苦労した様子がつかめる。
大サイクロトロンは「使い物にならなかった」とされていたが、日誌からは、実験を試みていたことが分かる。日誌を読み解く必要がある。

<大サイクロトロン> 磁場の中で円運動しているイオンを加速し、新しい元素づくりなどに使われる基礎実験装置。理研が、1937年に造った小サイクロトロン(重量23トン)に続き、44年に完成させたが、これまで建造や実験の詳細は不明だった。強い中性子源などになるため旧陸軍の原爆開発研究「ニ号研究」の一端に組み込まれ、学術的な装置でありながら、原爆研究に関係する二面性があった。米軍が45年11月に理研の2基と京都大、大阪大の計4基のサイクロトロンを破壊した。大サイクロトロンは当時世界最大級で、成果が期待されていただけに、破壊への非難が国際的に高まった。(共同通信 2008/07/21)

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