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今日ボクが見た風景

朝鮮人テロリストによる、国家元首・昭和天皇と皇族暗殺未遂 = 戦前

Category: 日本国民の心得  

*国内外で憎まれ続ける第124代昭和天皇・裕仁 

 昭和天皇ほど124代続いている直系長子相続の男系天皇家の中で、絶えず国内外のテロリストに命を狙われた天皇はいない。

 国際世論から、逝去して20年以上経っても、ヒトラーと同罪の「時効なき戦争犯罪者」と告発されている天皇も珍しい。

 アジア人はおろか、日本人からも、逝去してもなを「天皇の戦争責任」と追求され続けている天皇も存在しない。

 つまり、歴史上、世界中から嫌われている天皇であるというのが、世界常識である。

 日本人の中ですら、昭和天皇を弁護し、昭和天皇の名誉を回復して、国家元首である昭和天皇の尊厳を守ろうという日本人は少数派である。

 左翼・左派のマルクス主義系反戦平和市民諸団体から、戦争を命じた最高決定権者として血に飢えた犯罪者として扱われている。

 天皇中心の伝統文化を否定する国際派日本人は、歴史上の如何なる日本人とも断裂した、今だかって存在した事のない新種の日本人である。

 両者の間には、現人神・祖先神・氏神としての神話の世界から続く男系天皇霊を媒体とした、歴史的民族的文化的宗教的な霊的「絆」は存在しない。

*テロリストは、国家・民族にとって救国の英雄である

 韓国や在日朝鮮人にとって、平成の今上天皇の実父である第124代昭和天皇と生母香淳皇后の実父久邇宮を暗殺しようとした反日朝鮮人テロリストは、世界に誇れる民族の英雄である。

 半島の民族英雄とは、日本に抵抗した英雄のみで、それ以外には存在しない。

 韓国の国定歴史教科書は、昭和天皇を爆殺しようとしたテロリストを「義士」と讃え、日本は平和なアジアを侵略した「悪の帝国」と子供達に教えている。

 国家元首・昭和天皇と勤王的日本人を暗殺しようとした爆弾テロリストを描いた小説・映画・テレビは、例外なく国民の支持を得て大成功を収めた。

 韓国と北朝鮮の教育は、他のテロ肯定国家同様に、昭和天皇と皇族の暗殺は、植民地支配を受け搾取された民族の当然の権利であると教えている。

 日本は、その事実を知りながら抗議せず、内政不干渉主義を貫いて黙認している。

 中国も、昭和天皇と皇族の暗殺を熱狂を持って支持し、暗殺が失敗するや「アジアの不幸」であると落胆した。

 朝鮮は、儒教価値観に基づく華夷秩序から、朝鮮国王を差し置いて支那皇帝と対等を主張する日本天皇の存在を認めてはいなかった。

 日本と朝鮮との話し合いによる解決は、歴史的事実として幻想である。

 両国間での友好関係は、歴史的に存在した事はない。

 両国の友好を信じて話し合いを主張する者は、歴史が見えない者である。

 両国の友好を確信する日本人は、朝鮮人テロリストによる昭和天皇及び皇族暗殺未遂を容認する良心的日本人である。

 もし、友好があったとするなら、現代の北朝鮮と私的に交流を続ける良心的日本人同様に一個人だけである。

*分裂した同種の民族は、反発と衝突を繰り返しながら融合の道を選ぶ。

 大日本帝国の朝鮮植民地支配問題は、「日鮮同祖論」を認めるか認めないかで正反対の結論が出る。

 日本人は、半島から帰化した朝鮮(韓国)人の子孫なのか?

 あるいは、朝鮮(韓国)人とは全くの無関係な異質民族なのか?

 現代の韓国と北朝鮮が主張する様に、半島の最下層民(白丁・奴婢)出身である天皇の祖先(弥生人)が、未開の日本列島に中国製の鉄器と農具を持って渡り、文化度の低い野蛮な日本人(縄文人)を武力で征服して大和朝廷を樹立したのか?

 世界史・大陸史・人類史において、分かれて独立していた同族国家が如何なる手段をとって統合されても、長い目で見ればそれは自然の成り行きで、融合は犯罪ではない。

 だが、異種であれば統合と融合は支配を伴う犯罪である。

 西欧キリスト教文明のイギリスが、非キリスト教非白人であるヒンズー文明のインドを併合して同化させようとしたのは、文明の犯罪である。

 同じアングロ・サクソン族のイングランド王国が、スコットランド王国を統合して同化したのは犯罪ではない。

 もし、日本の植民地支配を犯罪とするなら、日本と朝鮮・韓国とは異質である事を証明する必要がある。

 歴史認識も、この点を起点として論じるべきである。

 さもなくば、世界史・大陸史・人類史は統一性を失い、無秩序となりまとまりを無くす。

 この事は、多民族国家中国にも当てはまる。

 日本民族を中国民族の一支族とし、天皇家を中国から渡って来た中国系渡来人とするなら、日本人が祖先の故郷・中国に凱旋し、天皇が故郷・中国の支配者になってもおかしくはない。

 歴史的事実として、中国が日本を自国領にする意図を以て幾度となく軍事行動を起こしていた以上は、自衛行為として日本が中国を攻めても何ら問題はないはずである。

 ただし、日本の生存権として、日本人の自衛権や正当防衛を否定すれば別である。

 だが、世界史は、中国の侵略行為を合法とし、日本の進攻行為は犯罪としている。

 中国の歴史とは、中華帝国による周辺諸国への軍略優れた侵略戦争史であり、中国軍による異民族への勇猛果敢な虐殺史であり、中国人による富の略奪と強制連行の栄光に輝いた凱旋史である。

 東アジア史は、異民族王朝の交替による陰惨なる大流血史である。

 それを奨励したのが、中華思想の正統派儒教である。

 中国大地とは、夥しい血が染み込み、大量の屍体が埋もれた、怨念渦巻く暗黒大陸であった。

 それゆえに、中国文明は人を惹き付ける怪しい輝きを放ち、中国文化は人の心を魅了する芳しい色香は漂わせている。

*島国の閉鎖的皇室と大陸の開放的王家   

 天皇に、朝鮮半島を支配する正当性があるのかどうか?

 もし、「女系天皇」を認めれば権利がある。

 事実。世界史・大陸史において、イギリス人が女系相続を理由にしてフランスを侵略し、フランスと100年近い戦争を続けた。

 その逆に、フランス人が女系相続を理由にしてイギリス国王位を要求して、イギリスを侵略した。

 イギリス王家とスペイン王家も、女系相続をめぐって戦争を行った。

 フランス人は、女系相続によってスウェーデン国王に即位した。

 キリスト教会は、女系相続を認め、他国人が国王になる事を承認した。女系相続は、異教徒地域に、平和的にキリスト教圏を拡大する巧妙な手段であった。

 そして、諸王家は、女系相続を支障なく行う為に異国間での「同君同盟」を結んだ。

 この結果、イギリス国王にオランダ人とドイツ人が即位した。スペイン王家には、ドイツ人とイギリス人の血が流れている。他の王家も同様に、異国人の血が混じり、異国出身の王が即位した事がある。

 直系長子の男系相続による閉鎖的島国皇室に対し、傍系女系相続の開放的大陸王家とは、こうした国境を越えた王族間の国際的婚姻関係を意味する。

 現代日本の「皇室の開放」を求める国際派や、「女系天皇」の推進派は、この歴史的事実を教訓として論じている。

 第50代桓武天皇が、百済国王武寧王の血を引く女性・高野新笠から生まれたとすれば、天皇には百済王家の継承権が生じ、百済王家を朝鮮半島に再興する権利・義務が生まれる。

 だが、天皇家・皇室が閉鎖的な「男系天皇」に固執した為に、その権利は消失し、義務から解放された。

 つまり、「女系制」を認める事は、朝鮮支配の正当性を認めた事になる。

 武寧王は、佐賀県加唐島の生まれで、朝鮮半島に帰国して百済王に即位したという説がある。

   ※   ※   ※   

*朝鮮人テロリストによる皇族暗殺計画

 1927(昭和2)年 第一次南京事件。中国共産党に煽られた革命軍兵士と南京市民は、南京にある諸外国の領事館を襲撃し、各国の居留民に暴行を加え7名を惨殺し、略奪した。

 日本政府と外務省は、非暴力無抵抗主義のもと中国内政不干渉政策を貫いていた。中国人暴徒によって多くの日本人居留民が襲撃されて、暴行や強姦などの被害を受け、そのうち幾人かが不幸にも殺害されようとも、主権国である中国政府の誠意ある対応を信用して静観した。

 日本軍部は、話し合いによる平和的解決を最優先する政府の厳命に従って、現地部隊に対して武器の使用を厳禁とした。

 現地部隊は、他国の居留民を凶悪な中国人暴徒の中に置き去りにして、日本人居留民のみを助けて南京から逃亡した。人間にあるまじき行為として恥じた将校は、負傷者を見捨てる事に義憤を感じ、政府への抗議から割腹自殺した。

 アメリカとイギリスは、自国民が被害を受けた為に、今後の見せしめとして共同で報復攻撃する事を日本に提案した。

 日本は、「報復や復讐では問題は解決しない」との立場を取り、混乱をきたしている中国を追い詰めるのは得策ではないとして、制裁目的の共同出兵を拒否した。

 アメリカとイギリスは、日本を「愚劣な裏切り者」と軽蔑し、日本資本が極秘に中国と手を組んで中国市場から欧米資本を放逐しようとしていると警戒した。

 中国は、日本との善隣・互恵の友好を求めるとの公式発言を繰り返しながら、裏では日本を中国から追放する為にアメリカやイギリスに急接近した。

 世界常識は、如何なる理由があれ、負傷した仲間・同盟者を敵の中に置き去りにして、一人で逃げ出す者を「最低の卑怯者」として軽蔑した。自分のみが助かる為に絶望的窮地にある仲間・同盟者を見捨てる者を信用しない、というのが人間社会での常識中の常識であった。つまり、一緒に汗を流して苦労し、共に命を的にして戦って血を流さない者は、信頼にたる者ではなかったのである。

 日本の悲劇は、一国平和主義を国家戦略として国際信用をなくし、非暴力無抵抗主義という信念で行動して国際社会で孤立化した事から始まる。

 中国は、「謀」を文化として、「敵を欺くなら、まず味方から欺く」を教訓としていた。中国人は、にこやかに日本人との友好・善隣・互恵を望んでいるように見せながら、その実は日本人の寝首を掻く機会を虎視眈々と狙っていた。中国は、日本に対して対等な関係を求めてはいなかった。中国人は、自分の利益の為に日本人を利用し、大金を貢がせる為に日本人に仕事を与えたに過ぎない。厳格な上下関係を神聖視する正統派儒教価値観では、中国人は主人であり、日本人は使用人・奴隷に過ぎなかった。そして、中国は日本の生殺与奪権を握っていると確信していた。

 中国社会は、法秩序が存在しない「人間不信社会」であり、脳天気に人を信用する者は全てを失うか殺される実力至上の「弱肉強食社会」である。同時に、才能・能力があれば大金を得て大成功できる無限の可能性を秘めた「ビジネス社会」でもある。

 中国における日本租界は、欧米列強の租界とは違い、戦争に関係なく平和的に友好・善隣・互恵のもとに造られた。宜昌、武昌の租界は、日本の資本投資と工場誘致と技術移転の中国側の強い要望のもとで新設された経済特区であった。

 日本政府は、友好国として政治、経済、司法、軍事、教育、社会制度などの多方面に優秀な人材を顧問として派遣し、なるべく伝統文化を壊さない様に配慮しながら中国の近代化に貢献した。

 日本財界も、中国産業の発展の為に人材育成に協力し、莫大な資金を融資して数多くの工場を新設して、技術を持たない文盲に近い中国人難民を好条件で大量に雇用した。

 金儲け主義の日本人経営者は、個人の民益の為に国際的国益を無視し、中国の排外的民族主義運動を利用して、各地にあった欧米資本の工場を強引に接収した。

 右翼・右派は、白人キリスト教徒からアジアを取り戻す為にイギリスのアヘン戦争以来の中国政策を非難し、中国人の諸権利を回復する為に反英運動を支援していた。

 日本側の友好的努力は、中国人に感謝をもって歓迎されていると信じ、白人に対する排斥の様な排日運動は起きないと確信していた。

 「お人好し」の日本人は、同じアジア人として、同じ人間として、友情を持って「話し合えば」かならず理解し合えると妄信した。

 その「甘え」の体質が、日本に悲劇をもたらした。

 弱い人間ほど、事なかれ主義的に、物事を自分に都合の良い方向に解釈する願望的「甘え」を持っている。

 強い人間が持っているのは、自分への「甘え」ではなく、他人を従える豪腕への過信から来る「油断」である。

 後の真珠湾奇襲攻撃は、軍事大国アメリカの小国日本への油断から成功した。アメリカ軍は、日本軍が宣戦布告前の奇襲攻撃で戦争を開始する事を熟知していた。

 中国人は、日本人に感謝しないどころか、各地で排日暴動を起こしていた。

 日本人居留民は、友人と信じ切ってい中国人から暴行を受け、財産を放棄して逃げ出していた。抵抗しなければ助かると「甘い」考えの日本人は、中国人に要求されるがまま全ての財産を差し出し、そして猟奇的に虐殺された。

 日本人と中国人のそうした関係は、何時の時代でも変わる事はない。

 中国人は、欧米人とは妥協して共存を図るが、日本人とはけっして妥協せず対等を求めない。

   ・   ・   ・   

 2月 朝鮮独立派は、京城で反日的民族共同戦線組織である新幹会(会員4万人以上)を結成し、東京、京都、大阪、名古屋など日本の主要都市や中国各地に149の支部を置き、日中両国の共産主義者勢力と連帯した。

 5月には、日本の婦人運動を真似て女性解放を目差す槿友会(きんゆうかい)を結成した。だが、知識層は、性差別は民族の歴史的伝統であるとして女性解放運動に猛反対した。

 朝鮮人は、日本人以上に各種の差別を容認の儒教的価値観を大事にしていた。

 1928年 日本は、絶えず、朝鮮人の渡日を規制していた。内務省は、日本人労働者の雇用を守る為に朝鮮人労働者の不法上陸を阻止すべく、朝鮮の出発港湾警察と日本各地の沿岸地区警察を総動員して水際作戦を展開した。だが、周囲を海に囲まれた島国の日本では、不法上陸を完全に取り締まる事は不可能であった。

 スターリン(ユダヤ人)は、農業の集団農業化を含む第一次五ヵ年計画を発表した。農村は、農地を党に没収され、農産物を外貨獲得の為に強制的供出させられた為に、収穫を拒否した。共産党は、計画に協力しない農民を反共産主義者として弾圧して、シベリアに流罪にするか処刑した。共産党エリート(大半がユダヤ人)にとって、人民とは都市労働者の事であり、非ユダヤ人の農村労働者は農地を所有する資産家として可能な限り搾取する農奴であった。

 ロシア帝国において、ユダヤ人農民は農奴として土地所有が禁止されていた。

 3月15日 第一次日本共産党員の大量検挙。 

 5月14日 台中事件。昭和天皇の后である香淳皇后の実父久邇宮は、台湾の台中で公務中に朝鮮人テロリストに襲われるが、警護官が身を挺して庇ったお陰で助かった。台湾総督上山満之進は、警備責任者として辞任した。翌29年1月27日 久邇宮は台湾で感染した風土病の一つであるチフスの為に逝去した。その真相は、不明な点が多々ある。

 中国は、何時の時代でも、不衛生な為に世界有数の風土病による疫病大国であった。

 中国人は、反天皇抗日であり、当然、天皇及び皇族の暗殺を間接的に支援していた。

 朝鮮人テロリストは、天皇よりも警護の弱い皇族を格好の襲撃目標としていた。

 共産主義者日本人は、当局の弾圧によって追い詰められた為に、朝鮮人テロリストと反天皇闘争で手を組んだ。

 6月 総督府は、朝鮮人テロリストを追い詰める為に改正治安維持法を公布した。独立派知識人は、死刑を含む改正治安維持法を非人道的悪法であると勇気を持って反発した。

 11月 満州系反日派朝鮮人は、アメリカの同胞からの資金援助を受け、東満州に高麗革命士官学校を開設した。ソ連軍は、反日勢力を強化する為に、極秘にゲリラ戦の専門家を高麗革命士官学校に派遣した。

 1929年4月16日 第二次日本共産党員の大検挙。思想弾圧は、熾烈を極め始めた。

*不法上陸者・朝鮮人労働者が、失業中の日本人労働者の仕事を奪った。

 10月24日 ニューヨーク・ウォール街で株式相場が大暴落して、世界大恐慌が始まった。解雇された、無一文となり、前途に絶望して自殺する都市のエリート・サラリーマンが急増した。責任を他人に転嫁する自我の強い者は、銃を乱射して、家族や元同僚や知人、たまたま側にいた人間を無差別に殺害してから自殺した。

 気の弱い日本の自殺は、「自分が悪かった」の自責の念から、自分ひとりか、家族みちづれの心中が主であった。日本の宗教風土は、情緒的に自殺や心中に涙を流し、その心情に心から同情して文学作品的に美化していた。

 気の強い欧米の自殺は、「他人が悪い、社会が悪い」との他人転嫁から、家族をもとよ

り他人までみちづれにした。キリスト教は自殺は「絶対神への罪」であると教えていた為に、自殺者は警察に射殺されるか死刑を望んだ。

 10月30日 光州抗日学生運動事件。日本人中学生が、朝鮮人女子学生を差別的にからかった。激怒した朝鮮人学生の一団は、報復として日本人学生を襲撃して喧嘩となり、警察官が間に入って止めた。

 プライドの高い朝鮮人は、日本以上に感情の起伏が激しく、わずかな事でも激昂し冷静さを捨てて暴動を起こしていた。

 11月3日 光州高等普通学校の朝鮮人学生と光州中学校の日本人学生が、町中で乱闘を起こした。他の学校の朝鮮人学生数百人が、日頃からの差別的日本人学生への不満を爆発させて、乱闘に加わって多くの日本人学生を負傷させた。警察当局は、乱闘を鎮める為に朝鮮人学生72名を保安法違反で逮捕した。

 11月12日 700人以上の朝鮮人学生は、不当逮捕に抗議して光州の町中で気勢を上げた。警察は、暴徒化するのを恐れて、258名を逮捕した。他の朝鮮人学生とその父兄や市民は、日本人学生に有利な処分に激怒した。

 この事件が半島全土に伝わるや、多くの学校の朝鮮人学生が抗議の為の学生運動に起ち上がった。参加校は、194校。参加学生は、5万4,000人以上。共産主義的労働組合やマルクス主義者知識人が、学生運動を支持すると表明した。市民や労働者も参加して、学生運動が反日暴動に発展する様相を示した。

 総督府は、三・一独立運動や六・一〇万歳運動の再発を恐れ、早期に警察隊を投入して学生運動を鎮圧した。翌30年3月までに、学生運動を沈静化させ反日暴動への発展を食い止めた。

 警察当局は、580人以上の学生や市民を逮捕した。

 学校側は、総督府の圧力に屈して、2,330人以上の反日的学生を退学か停学処分とした。

 日本と朝鮮で、見せしめの為に、新幹会など幾つかの団体の幹部約100人を暴動に関与した罪で逮捕した。反日派は、不当逮捕と反発した。

 処分を受けた学生や知識人は、日本憎しから進んで反日抵抗組織に参加し、反日テロリストとなって日本や朝鮮で活動した。

 警察当局は、反日秘密組織の殲滅の為に、逮捕した朝鮮人テロリストを半殺しにするほどの拷問にかけ情報を聞き出そうとした。勇敢な朝鮮人テロリストは、拷問に耐えたが、拷問で受けた傷がもとで監獄の中で死亡した。

 1930年 不況下の日本で、多くの企業が倒産し、240万人以上の失業者が街頭に溢れた。企業の倒産は増加し、家族を抱える日本人労働者の失業も止まらなかった。

 大学や専門学校の卒業生も、就職口がなく途方に暮れた。在校生も、自分の就職に不安を感じていた。

 国内に生活する朝鮮人は、公式発表のみでは14万人以上とされていたが、不法滞在者数は不明であった。33年には、46万人以上に急増し、安い賃金を武器にして貧困層の日本人労働者から職場を奪って行った。その中に、幾人の朝鮮人テロリストが含まれているのかは不明であった。

 日本に渡る朝鮮人労働者は、年々増加し、それに連れて日本人労働者の失業も日に日に増えた。

 安い労働力を求める企業は、金の為なら危険できつい重労働でも請け負う朝鮮人労働者を多く雇い、各地にある地獄の様な工場や現場に送り込んだ。資金難で苦しむ資本家は、銀行からの融資を得る為に、朝鮮人労働者の賃金を半島に送金させず強制的に貯金させた。戦後、奴隷的重労働と日本人より安い賃金が非人道的行為とされ、企業の戦争犯罪として問題となった。

 仕事を失った日本人失業者は、低賃金で職場を奪った朝鮮人労働者を憎み、朝鮮人への差別を強めた。日本人は、他人を平気で踏みにじって恥じない傲慢な朝鮮人を憎んだが、欧米の様な移民反対暴動も、中国の様な移住者への犯罪事件も起こさなかった。

 日本国内の朝鮮人は、差別され、悪戯的暴行を受けたが、殺人はなく一様は安全であった。

 農村恐慌。国際穀物市場で、農産物価格が暴落した。日本でも、米価が下落した為に、多額の借金を抱える農家の家計は困窮した。地方の農民は、都市の工場や炭坑などに出稼ぎに行ったが、不況下で職場がなく途方に暮れて帰村した。

 農家の重要な現金収入であった、アメリカ向けの生糸輸出が激減してマユの価格が暴落した。

 4月 ロンドン海軍軍縮条約調印。財政難にあった日本政府は、軍縮を求める外圧を利用して軍事費削減を断行した。野党は、倒閣の為に「統帥権」を利用して、憲法で政治への関与を禁止されていた軍部に統帥権干犯問題を焚き付けた。だが、不況下にある日本人失業者は、膨大な軍事費を削減して産業復興費に使う事に賛成し、職業軍人を税金泥棒と白眼視した。

 日本は、本来、サムライ・武士の国ではなく、百姓・町人の国であった。

 5月30日 間島五・三〇事件。反日朝鮮人が武装蜂起して、日本人入植者を襲撃し、日本人村を守る日本部隊と交戦した。日本部隊は、朝鮮人パルチザンの根拠地を攻撃し、抵抗する者は女子供に関係なく全て殺害した。この掃討戦は、女子供を殺した為に人道に反する犯罪とされた。

 7月26日 満州系反日派朝鮮人は、満州吉林省で韓国独立党を結成し、韓国独立軍を組織した。韓国独立軍は、各地でゲリラ戦を仕掛けて日本人を殺害した。

 8月4日 上海臨時政府の主席に、反日過激派の金九が就任した。金九らは、蒋介石ら中国政府要人の真似をして、キリスト教会を通じて反日的国際資本の協力を得る為にキリスト教に改宗した。

 10月(~12月) 霧社事件。台湾の高山族住民300人が、日本人による日頃の差別に激怒して武装蜂起をし、小学校の合同運動会に乱入して日本人と台湾人合計134人を虐殺した。日本人への憎悪を剥き出しにして、日本人児童12名の首を切断した。抗日武装蜂起が知れ渡るや、大陸と共闘を組む他の抗日組織も不穏な動きをし始めた。台湾総督府は、抗日暴動が全島に拡大する事を恐れて討伐部隊を派遣し、約1,000人の高地人を殺害した。

 国際世論は、この虐殺事件は日本の犯罪行為と認めた。

 郡楠昭「日本が台湾の少数民族に対して、インディアンの虐殺にも通じるような蛮行を行った事を忘れるわけにはいきません」(『霧と炎』)

 11月 東京駅で、浜口雄幸首相が狙撃された。これ以降、右翼・右派の国粋主義者による国際派要人へのテロが頻発した。

 欧米のユダヤ系国際資本は、日本が軍国主義化したと判断して、国際市場での日本資本の活動を制限する反日的態度を鮮明にした。ユダヤ系報道機関は、各国で親中国反日運動を支援し、一部では日本製品の不買運動を呼びかけた。

 国際経済は、排他的保護政策により、ブロック体制へと動き始めた。

*朝鮮人テロリストに追い詰められて暴走する日本軍部

 1931年 上海臨時政府は、天皇を暗殺する為のテロ組織「韓人愛国団」を結成した。 朝鮮人テロリストは、隠れ蓑にフランス租界内のキリスト教会を利用した。

 5月8日 日本政府と総督府は、「両民族の和合」という目的で、李氏王家の徳恵翁主(徳恵姫)と対馬宗家宗武志の婚儀を東京で行った。儒教価値観で李氏王家への忠誠を誓う両班出身の朝鮮人は、民族の純血が野卑な日本人の血で穢されるとして猛反対した。

 歴史を重んずる朝鮮人は、日本人との同質性を否定し、異種を根拠にして日韓併合を犯罪行為として告発していた。彼等は、「日本と朝鮮の同質性を認める事は日本の朝鮮支配を認める事になる」として、「日本人と朝鮮人は血のつながりのない赤の他人である」との異質性を強調した。

 6月 昭和天皇は、新たに朝鮮総督として赴任する宇垣一成に、朝鮮内部の現状を御下問した。「朝鮮人に対する侮辱の言動をなす者多しと聞くが、よからぬ事なり」

 7月 北日本で遅延型冷害が発生して大凶作となり、北海道や青森で45万人以上の農民が餓死線上に追い込まれた。食糧不足の大都市に、朝鮮から安価な米が無制限に流れ込み、日本国内の米価は大暴落した。朝鮮農民は、大金を得る為に自分の飯米まで売り払った為に朝鮮の食糧も不足した。

 総督府は、朝鮮の食糧不安が反日暴動に発展する事を防止する為に、満州から雑穀を大量に緊急輸入した。その結果、満州の食糧が不足し、食糧を買い漁った日本への怨嗟の声が起きた。

 農林省は、娘や田畑を売るなど借金地獄に陥った日本農家を保護する為に、米価の安定を図る為に朝鮮産米の移入制限を行おうとした。

 総督府は、朝鮮農民の現金収入を保護する為に、陸軍の協力を得て農林省に圧力を加えて移入制限を撤廃させた。

 軍部は、日本農家の不作米を兵糧として購入する為に、政府に軍事費の増額を要求した。

 国際派知識人は、軍事費増額は国際的軍縮に逆行し、国際世論に領土的野心有りとの疑惑を与えだけであると反対した。

 消費者である都市住民は、貧困化した日本農家の保護よりも不況下で生活苦に喘ぐ自分の生活費を減らす為に、安い朝鮮産米の大量移入を歓迎した。「貧すれば鈍する」で、都市労働者は地方の農民を見捨てた。

 性欲旺盛な都市の男性や生活苦で結婚できない青年は、農村から売られてくるうら若き少女に群がり、幼気な少女を抱いて憂さを晴らした。日本の都市には、例外なく赤線などの女郎屋や岡場所が存在していた。

 国際的人権団体は、日本を人身売買国家として非難し、婦女子の人権が不当に踏みにじられていると告発していた。キリスト教会も、日本の「亭主関白」を「神の愛」に反する行為と非難していた。

 万宝山事件。朝鮮人移住者と中国人現地人が、満州の農地や資源をめぐって衝突した。朝鮮人は、激怒して京城など半島に住む中国人を襲撃して、報復殺人を行い、中国人を追い出してその財産を奪った。

 中国人は、朝鮮人の狂気に身の危険を感じて、財産を捨てて半島から逃げ出した。この結果、朝鮮から中国人街は消滅し、半島からユダヤ人同様に中国人の姿も消えた。

 9月 満州事変。満州だけで1,300件以上の反日暴動や日本人に対する暴行事件が起きていたが、300件以上が中国人官憲の妨害や非協力で未解決のままになっていた。

 排外主義の中国人は、満州を無法地帯化して、日本の軟弱外交を嘲笑うが如く満鉄に対する破壊工作や日本人襲撃事件を激増させていた。

 29年と30年の満鉄報告。鉄道運行妨害…171件。鉄道運航中の強盗…189件。鉄道施設の略奪…92件。電線の略奪…26件。

 中国政府は、日本政府に対して「中国軍が日本人居留民を責任持って護衛するから、日本軍は撤退せよ」と要求した。だが、中国軍は本気で日本人居留民の保護をする気はなく、中国警察は裏で抗日中国の暴動に協力し、日本人居留民への犯罪を煽っていた。

 満州在住の日本人居留民26万人以上は、抗日中国人や反日朝鮮人による凶悪犯罪に恐怖して日本に帰国した。残留した約30万人は、中国頼みの間接保護しかしない弱腰の日本外務省に見切りを付け、軍部・関東軍に抗日中国を排除する直接保護を期待した。

 中国は、自分の利益にならない約束はけっして守らないが、相手に不利になる約束は強引に押し付けてくる。総じて、中国人は法律を遵守しないし、如何なる約束・契約・条約・協定も尊重しない。中国人が最も重要視するのは、「個」の利益のみである。

 アメリカやイギリスは、国民国家の責任で、中国で経済活動をしている数万人の自国民(国籍を持つ者)を、現地で保護する為に軍隊を派遣した。

 日本政府も、民族国家の責任で、中国で生活する数十万人の日本人居留民を守る為に、国際法の権利として数千人の軍隊を派遣した。

 満州には、約20万人の居留民保護目的でポーツマス条約(1905年)に従って関東軍(1万200人)を駐屯させていた。

 だが、この自国民現地保護政策の固執が日本の悲劇の原因であった。つまり、満州で生活する約30万人の日本人居留民と80万人以上の朝鮮人移住者を、殺人事件を行う抗日中国人暴徒の中に棄民化できなかったからである。

 11月 中国共産党は、瑞金で中華ソビエト共和国を樹立し、一党独裁による「死と暴力」の恐怖支配をおこなった。18万人以上が、共産主義の大義の為に虐殺された。

 1932年 朝鮮農民は、上下関係を神聖視する儒教価値観から、自分より身分が低い賤民(白丁や奴婢など)を解放する衡平社運動に反対した。朝鮮人暴徒は、半島各地にある身分差別反対の諸団体を襲撃し、差別撤廃運動に参加している最下層階級出身者を残虐な方法で虐殺した。

 同時に、地域差別から南部の都市住民は、北部出身者を下等な人間として迫害した。現実社会の儒教は、身分の上位者が下位者を差別し虐待し、略奪し殺害する事を認めていた。

 1月 アメリカ、ソ連、中国の三ヵ国は、大陸における日本軍の軍事行動を阻止し、中国市場での日本の影響力を弱める為に、スイスで秘密会議を開いた。

*朝鮮人テロリストによる昭和天皇暗殺計画

 1月8日 警視庁前桜田門爆弾テロ事件(東京義挙)。上海系朝鮮人テロリストは、新年恒例の観兵式から皇居に戻る昭和天皇を狙って爆弾テロを行うが、失敗した。

 日本のマルクス主義者と反天皇派キリスト教徒は、軍国日本を転覆する為に、天皇暗殺を計画する朝鮮人テロリストを支援していた。

 上海の中国政府系新聞『国民日報』は、「天皇暗殺失敗は東アジアの平和回復の挫折」という落胆記事を掲載し、朝鮮人テロリストによる天皇暗殺が失敗した事は残念であると報じた。

 日本政府は、国益として「国體」を守る為に、国家元首・天皇暗殺を支持する文言に対して中国側に厳しく抗議した。

 中国は、国際的反日世論を背景として、嘲笑うが如く、誠意なく、お座なりの対応で答えた。

 天皇に忠誠を誓う臣民・日本人は激怒し、尊崇する大事な天皇を守り、祖国日本の体面を貫く為に復讐戦を誓った。

 日中戦争は、こうして避けられない「宿命の戦争」となった。

 中国や朝鮮は、自分中心主義の傲岸不遜から相手への配慮は一切せず、自分の面子と利益をゴリ押しした。

 日本は、補完共生主義から、相手の立場を考慮して一歩引きながら、遠慮がちに自分の体面と利益を守ろうとした。

 国際社会は、大陸の「中国の面子」を認めて尊重したが、島国の「日本の体面」は無価値として無視した。

 キリスト教系国際平和主義者は、中国との無益な戦争は回避すべきであると主張した。つまり、自国の国家元首であり「現人神である天皇の命」よりも「アジアの平和」と「罪なき民衆の命」こそ守るべきであると。国益・公益より、民益・私益であると。唯一の絶対神への敬虔な信仰を持つキリスト教徒は、異教徒の国家元首を認める気はなく、異教徒の国家元首の為に善良なキリスト教徒が犠牲になる事が許せなかった。

 朝鮮人テロリストを支援する反日派キリスト教徒は、「人間にすぎない天皇の命」を虫ケラと同等の価値としか認めていなかった。キリスト教徒は、普遍的価値観の為に、全ての異教徒を改宗して異教を地上から根絶しようとしていた。

 朝鮮日報「桜田門事件  万一この拳事が成功していれば、日本軍部の満州侵略戦争には歯止めがかけられていただろうし、昭和天皇をして汚辱に満ちた戦犯の汚名をかぶせる事もなかったかもしれない」(1989年1月7日に昭和天皇の崩御を受けて、同月10日付けの識者論評。日本政府は同記事について抗議したかは不明であり、日本の報道各社は韓国の国民世論に配慮して沈黙を守った。両国の友好を重視する良心的日本人は、事実を知りながら当然の事として黙認した)

 上海のフランス租界は、朝鮮人テロリストの根拠地が租界内にあり、キリスト教会が彼らを庇っている事を知っていたが、治外法権を理由にして日本への協力を拒否した。朝鮮人テロリストは、上海臨時政府高官同様に、改宗して反天皇反神社のキリスト教会に通っていた。

 蒋介石夫妻や中国政府高官の多くも、欧米からの財政支援を受ける為にキリスト教に改宗していた。

 1月28日 日本の戦争犯罪とされている、第一次上海事変が勃発する。日本軍約3万5,000人対中国軍6万人以上。各地で、中国共産党が組織した反日暴動が起きていた。

 上海租界には、無防備な日本人居留民約2万5,000人が反日運動おこなう中国人の中で生活していた。

 中国共産党などの抗日組織は、日本を戦争に追い込むべく挑発行為を繰り返していた。

 ウォール街のユダヤ人国際金融資本は、日本側の居留民保護と共産主義拡大防止を目的とした「自衛行為」であるという説明を認めず、反日を表明してアメリカの軍需産業と共に抗日中国を支援した。

 ユダヤ人資本家の多くが、戦争を始めた日本を非難し、反天皇反日本の行動を取り始めた。

 反日的国際世論は、日本の自衛権発動と正当防衛を否定し、日本側の弁明を一切認めず「天皇の戦争犯罪」を追求した。

 パール・バック「中国人って素敵ですね。強くたくましく立派な人間なのですね」

 昭和天皇は、早期解決を条件に上海派兵を承認し、白川義則上海派遣軍司令官に早期停戦を命じた。この派兵承認が、天皇の戦争責任とされた。

 2月 スターリンは、プラウダやイズヴェスチャなどに「日本人は侵略者で人でなしである」との報道をさせると共に、日本共産党やプロレタリア活動家らに天皇制度打倒を指令した。世に言う32年テーゼである。

 日本共産党は、人民を「天皇支配から解放すべき」との掛け声の下で、都市労働者を組織して、天皇制度打倒の武装蜂起を計画するが、当局の弾圧で失敗した。

 2月21日 国政総選挙で、在日朝鮮人の朴春琴は、朝鮮名のままで日本人選挙民の支持を受け初当選し、衆議院代議士となった。

 陸軍士官学校を卒業した朝鮮人の中から、戦争で武勲をたてて勲章を授与され、将軍などの上級将校となる者が続出した。日本人兵士は、天皇の命により、朝鮮名のままの朝鮮人将校を上官として受け入れてその命令に従った。

 社会的地位を獲得した朝鮮人の多くは、日本名に創氏改名する事なく、朝鮮名を名乗り続けた。

 日本陸軍は、国際的用兵の非常識として、軍人の超エリート将校の専科とされた戦闘機パイロットに、適正と判断された朝鮮人下士官を抜擢した。

 日本政府は、「朝鮮人は日本人と同一の地位を得させる」と言う昭和天皇の意志に従い、朝鮮半島から共産主義勢力を排除する為に、朝鮮人の同化を促す宥和政策を採用した。

 良識派朝鮮人は、日本の同化政策は民族抹殺計画であるとして危機感を募らせた。

 国際世論は、朝鮮の訴えを正当なものと認め、昭和天皇を「人道に対する犯罪者」であると断定した。   

 2月22日 アメリカは、「日本の満州侵略を日本製品排斥運動及び居留民保護目的にあるとは考えない」という内容の通告書を諸外国に送り、自分本位の傲慢であるとして日本を厳しく非難した。

 3月 朝鮮総督府は、思想弾圧を行い反天皇の共産主義者を大量に逮捕し、拷問的尋問を行って支援者のあぶり出しを行った。北風会などのマルクス主義諸団体は、潰滅的打撃を受け中国に亡命し、上海の大韓民国臨時政府や朝鮮民族革命党に合流して抗日戦に参加した。

 4月29日 上海爆弾テロ事件(上海義挙)。上海系朝鮮人テロリストは、停戦妨害・戦争拡大の目的の為に、国歌「君が代」が流れる天長節式典会場で爆弾テロを行った。早期停戦派白川義則上海派遣軍司令官と上海日本居留民団団長が爆死し、重光葵公使(A級戦犯)ら多くの日本人要人が重軽傷を負った。

 昭和天皇は、速やかに停戦協定を成立させるべく、軍部に対して報復攻撃を禁止し、派遣部隊の早期撤兵を望んだ。

 重光葵公使は、「停戦を成立させねば国家の前途は取り返しのつかざる羽目に陥るべし」として、平和を希望する昭和天皇の意向に従い、軍部の不満を無視して停戦協定成立の為に指示を出した。

 軍部の統帥権は、外交の大権の前に屈服し、停戦協定を受け入れた。

 日本軍は、和平協定に従って、少数の海軍陸戦隊を残して撤兵した。

 中国軍は、協定を破り、非武装地帯と定められた上海周辺の要塞化に着手し、ナチス・ドイツの財政及び軍事支援を受けた。

 ドイツ軍は、「日本人を裏切り者」と憎むヒトラーの命令で、天皇及び日本と戦う中国軍に全面協力した。ナチス・ドイツは、武器強化に必要な中国産レアメタルを獲得する為に抗日中国に味方していた。

 中国は、日本との如何なる約束も協定も条約も守り気はなかった。中国は、何時の時代でも、自分の都合の良い国内法を国際法より優先し、自分の面子を守る為に犯罪行為を平然と行ってきた。

 東アジア世界は、面子至上主義ゆえに法律なき無法地帯である。

 東アジア社会は、恣意的な人治社会でり、厳粛な法治は存在しない。

 ゆえに、国内法を優先させる彼等に、万国共通の国際法を説いても意味がなかった。

 日本は国力から戦争回避に努力したが、中国は欧米のユダヤ系国際資本の財政支援を得る為に戦争を望んでいた。

 

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